ダイレクトレスポンス広告とは?中小企業向けに活用方法を大公開!

ダイレクトレスポンス広告って聞いたことがあるけれど、実際どんなものなのかよく理解していない人多いと思います。

ダイレクトレスポンス広告を活用することで、効果的に売り上げに貢献することができるんです。

通常の広告だと高額な広告料を支払わないといけませんが、ダイレクトレスポンス広告だと少額から広告を掲載することが可能です。

あまりお金をかける必要がないことから、個人でビジネスをしている人や中小企業におすすめなんです。

ダイレクトレスポンス広告について、ここで詳しくご紹介していきますね。

ダイレクトレスポンス広告ってどんなもの?

通常の広告は、広告主が一方的に情報を消費者に与えるものなので、広告を見ている人の反応を知ることはできません。

しかしダイレクトレスポンス広告は、広告に対して消費者からの反応を見ることができるものなんです。

こちらが広告を出したときに、その広告に興味や関心を持った人がその広告に対して反応してくれます。

例えば、メルマガの登録を促すものやサンプルの申し込み、資料請求など消費者が反応しやすい内容の広告ということです。

ダイレクトレスポンス広告はブランディング広告とは違うの?

ブランディング広告って聞いたことありますか?

大企業がよく使用している広告なのですが、イメージ広告とも呼ばれており、企業への認知度や商品の価値向上を目的として配信しているものです。

テレビのCMやWeb上で流れている広告は広告に対するレスポンスが必要ではなく、一方的に企業や商品を紹介しているものです。このような広告はブランディング広告です。

ダイレクトレスポンス広告は、消費者が反応できるものでなければならず、テレビCMでも広告の後に資料請求やサンプルの申し込みに移行されるようなものはダイレクトレスポンス広告と言えます。

ダイレクトレスポンス広告は、広告に対してどれだけの消費者が資料請求やサンプルの申し込みをしてくれたかで、どれだけ収益があったのか、どのくらいの人が興味を示してくれているのかを数値で測定することが可能になるため、どれくらい広告の効果があったかという測定が容易にできます。

もし、ダイレクトレスポンス広告にあまり反応が見られなければ、商品の改良が必要なのか広告の出し方に問題があるのかなど検討、修正しやすいのも特徴です。

ダイレクトレスポンス広告ってどんなところで使われているの?

実際にダイレクトレスポンス広告は、よく見ていると思います。ただ、どれがダイレクトレスポンス広告なのかがわからないのかもしれませんね。

ダイレクトレスポンス広告は、ネット販売をするときや生命保険など多岐にわたって存在しています。どのように使われているのかを媒体に分けてご説明していきますね。

通信販売のCM

テレビをつけると、たまにテレビショッピングの番組をやっていることありますよね?

このテレビショッピング番組もダイレクトレスポンス広告です。

テレビショッピングでよく行われているのは、「今から30分間オペレーターを増やして受付を致します」といった期間限定で今すぐ購入しないとという気持ちを誘発させる方法や、フリーダイヤルを表示して商品購入に誘導するような流れでダイレクトレスポンス広告を利用しています。

インターネット

インターネットで企業のホーム画面を表示させると、よく広告と書かれていろんなサイトの広告が流れてくると思います。その広告をクリックすると商品の紹介から購入に誘導するページにリンクが飛びます。

インターネット広告では、広告を見た人が興味があればクリックして詳細を確認しようとするので、そのクリック数で商品に対してどのくらいの需要があるのかを測定することができます。

一度クリックした広告に関連する広告が次から執拗に流れてくると感じたことはありませんか?

それは、この人はこのようなものに興味があるからという情報が記憶されるので、似たような広告が流れてくるのです。

広告主からすると、興味のある人に絞り込んで広告が掲載できるので、その分費用を抑えることができます。

インターネット広告からメルマガに移行させて、商品の成約につなげていきます。

折込チラシ

新聞でも広告を出すことができます。

新聞は最近ではあまり読まない人もいますが、新聞広告は結構インパクトが強いので、結構見てくれる人が多いです。

新聞広告にフリーダイヤルやホームページの紹介を載せておいて、電話をかけてくれた人や訪問者に対して商品をアピールしていきます。

さいごに

ダイレクトレスポンス広告は、テレビやネット、新聞などあらゆる媒体で行うことができ、自分が得意とする方法で広告を出すことができます。

商品に対して興味のある人を集めることができるので成約につなげやすいですし、ダイレクトレスポンス広告の反応で商品の需要を測定することもできます。

あまり出費がかからないので、まずはダイレクトレスポンス広告を出してみましょう。